2001年 次世代ブロードバンド（双方向）テレビの将来展望及び双方向／高機能サービス・アプリケーション・モデル探索総調査

【調査目的と背景】

　日本国内において、インターネットやモバイル（携帯電話等）の普及、光ファイバーやCATV、xDSL等の有線技術力の向上、FWA、IMT-2000といった無線技術力の向上に伴い着々とブロードバンド・インフラが整備されつつある。こうした中で時流になりつつある「ブロードバンド」のキーワードは2000年後半より注目され始め、2001年に入って「2001年＝ブロードバンド元年」としてIT業界を中心に次世代ブロードバンド戦略構想を次々と打ち出す企業が増えている。
　しかしながら、ブロードバンド（大容量／広帯域）レベルのマルチメディア通信（文字、数値データ、画像、音声等の多種類の情報メディアを組み合わせて通信する方式）サービスを単方向に配信する「音楽配信」「映像配信」は大容量／広帯域なブロードバンド・ビジネスとして2000年後半より徐々に注目され始めているものの、本当の意味での、つまりインタラクティブ（双方向通信）性を重視した映像や放送等をリアルタイムにやり取りできるレベルのブロードバンド・ビジネスの本格展開はこれからといった状況となっている。
　「双方向メディア」環境は現状ではモバイル、パソコンを通じてのインターネット上が中心となっているものの大容量データのやり取りをリアルタイムに行うレベルまでの環境は未だ整備されていないのが現状である。そのような中で、双方向テレビ、高機能テレビ上にて自宅にいながら映像や音声も含めたインタラクティブ（双方向）なやり取りが簡単な操作で行えた場合、例え高齢者にとっても住みやすい環境が構築できる。こうした双方向サービスをデジタルテレビ上で行う事業者に対して次世代戦略を多面的に調査することで、少しでも次世代に活きるビジネス構想案を創造できればと考え「BSデジタル放送事業者」「CS110度デジタル放送事業者」を中心に2001年5月～2000年6月にかけて「双方向サービス」「高機能サービス」戦略について徹底して調査を実施することとなった。
　今回の調査によって、ブロードバンド先進事業者がどういった次期ビジネス・アプリケーションを創造・企画しているのか？また、双方向（インタラクティブ）サービスの可能性・方向性はどうなっているのか？現状における課題は何か？等を詳細に多面的にリサーチすることで最新のブロードバンド調査情報として皆様の次期マーケティング戦略に御役立てするための基礎データの提供を主目的とした。

【調査対象】

大容量インタラクティブ（双方向）サービス／高機能サービス模索事業者＜東経110度CSデジタル放送　委託放送業務認定事業者／BSデジタル放送事業者＞等31社を選定し調査対象とした。

【調査方法】

弊社専門調査員による直接面接取材、TEL取材、部門別フォロー取材、間接的な情報収集等といった多面的な調査手法の適用並びに弊社内データベースの活用により調査・分析を行った。

【調査期間】

2001年5月7日～2001年6月4日

【目次】

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【ISBNコード】

4-901872-03-6 C2034

【制作・発行】

（株）ESP総研

【販売】

（株）ESP総研

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