No.1調査
No.1 RESEARCH

No.1調査とは

No.1調査とはマーケティング施策のひとつである「売上No.1」や「市場シェアNo.1」「販売数量シェアNo.1」などの訴求表記をする上で必要となる根拠を検証・調査することを指します。
ユーザーへの高い訴求力をもつNo.1表記はマーケティングに有効ですが、昨今、No.1表記の注目に乗じた恣意的な調査を行う業者(やらせNo.1業者)が増えているため、注意が必要です。

※1 No.1(検証)調査ですが、こちらは「はじめにNo.1ありき」ではなく、「競合調査」「ユーザー調査」「知財調査」を実施し、その結果、「No.1であればNo.1表示できます」、といった考え方(順序)となります。従って、業務受託内容は「競合調査」「ユーザー調査」「知財調査」となります。従いまして、必ず各種調査費用は(有償で)かかります。

※2 当然ですが、「やらせNo.1」には対応しておりません。調査費用を支払えば、必ず「No.1」を証明できる(まだ調査を実施していないにも関わらず、No.1でなければ費用はかかりませんetc.)、といったクライアント企業様を惑わすような恣意的な内容の調査は一切お受けしておりません。つまり、調査を実施してみなければNo.1といった調査結果になるかどうかは分かりませんので、ここは調査前に、必ずお伝えさせていただく重要なポイントとなります。

未来トレンドのNo.1調査は
こんな方に最適です

  • 訴求力の高い強みが欲しい

  • No.1表記をPRで活用したい

  • 新サービスの実績が欲しい

  • 自社調べから
    調査機関調べにしたい

  • 自社サービス・製品にNo.1のものがあるか、調査してもらいたい

FEATURES
未来トレンドの
No.1調査の特徴

No.1調査のパイオニアだからこその信頼性

当社は、市場調査・マーケティング業界で初めてNo.1表記を可能にするための正確な根拠を提供するNo.1調査(LP化を行い、独自のリサーチ・ソリューション・メニューを掲げて)をスタートしました。また、当社は「No.1調査」で商標登録済です。
こうしたことから、当社のNo.1調査は客観性と信頼性が非常に高く、景品表示法に抵触することなく広告やPRに問題なくご使用いただけます。

No.1<検証>調査®︎

クライアント企業様独自の「No.1」キャッチフレーズ

「競合が大手だから1位にはなれない」「No.1のものは何もない」
このようなクライアント企業様も数多くいらっしゃいますが、「未来トレンド研究機構」では表現角度や訴求ポイントを変えたご提案(代替提案・アドバイスetc.)を行っております。独自の表現PRを多面的に追求し、クライアント企業様の「No.1」独自フレーズ(表記)をお客様と共に見つけていきます。
例えば、「化粧品」から「口紅」など、カテゴリーやセグメントを細分化するなどでNo.1を獲得できるかもしれません。まずはご相談ください。
※但し、No.1の称号は必ず取得できるものではございません。

実例
  • 農業・林業用ドローンの累計販売台数No.1
  • 日本国内コンブチャ市場の累計売上No.1
  • 日本全国百貨店の物産展・催事ピザの製造枚数No.1
  • インサイドセールス代行の専業会社の売上シェアNo.1

No.1調査・No.1表示における
法令遵守の姿勢

No.1表示は、明確な客観性や妥当性を示せない場合、景品表示法の優良誤認表示・有利誤認表示に触れる可能性があり、掲載の媒体に定められたガイダンスにさえ抵触します。
No.1調査は、当社のような法令順守の姿勢を明確にしている・透明性、信頼性の高い調査を実施している会社の調査結果(中立・客観性、網羅性、ヒアリング記録義務の徹底)が必要です。

  • 優良誤認表示
  • 有利誤認表示
  • 広告ガイダンス
  • 法令遵守の方針明確化

業界実績

No.1調査において、当社では様々な業界のリサーチを多数実施しております。「IT」や「コンシューマ・エレクトロニクス」などの得意とする実績豊富な業界から「工場機械」や「半導体」などニッチな業界まで、幅広い業界からのご依頼をいただいております。

33.1%

IT・セキュリティ含む

23.1%

CES・家電

18.5%

美容・健康

15.4%

食品・食料

7.7%

人材

2.3%

その他

SERVICE
サービスの詳細

No.1調査とは、自社商品・サービスの訴求としてのNo.1表記を正当に行うための検証・調査のことを指します。当社の景品表示法に抵触しない公平性、中立性、客観性の高いNo.1調査は、「売上No.1」や「市場シェアNo.1」「販売数量シェアNo.1」など、様々な項目の調査が可能です。「未来トレンド研究機構」独自のノウハウを活用し、貴社のNo.1を証明します。

調査項目例

販売数/売上高

  • 販売数No.1
  • 業界売上No.1

市場シェア

  • シェアNo.1
  • 業界シェアNo.1

満足度

  • 顧客満足度No.1
  • ユーザー満足度No.1

イメージ

  • 利用したいサービスNo.1
  • 期待できるサービスNo.1
調査手法
  • メール調査

  • 電話調査

  • 文献調査
    知財調査

  • 面談調査
    インタビュー調査

  • オンライン調査

  • コンサルタント調査

活用場面
  • ホームページ

  • LP

  • TVCM

  • WEBCM

  • プレリリース

  • 展示会

  • 採用

  • 営業資料

  • 会社資料

  • 検索広告

  • SNS広告

  • パンフレット

PERFORMANCE
調査実績

具体例

調査項目 調査期間 調査結果
CASE1リファレンスチェック
  1. 1年間アンケート回答数
  2. 2年間実施数
2021年4月1日~2022年3月31日
  1. 1
  2. 2
No.1
CASE2リラクゼーションエステ
  1. 1本格もみほぐしサービス利用者
2021年3月1日~2021年3月31日
  1. 1
No.1
CASE3AI学習サービス
  1. 1オンラインAI学習サービス受講者数
  2. 2オンラインAI人材育成サービス受講者数
  3. 3法人向けオンラインDX人材育成サービス受講者数
2021年6月3日~2021年7月26日
  1. 1
  2. 2
  3. 3
No.1
CASE4BtoB-ECシステム
  1. 1経営層が選ぶ売上向上が期待できるBtoB-ECカート
  2. 2営業部門が選ぶ売上向上が期待できるBtoB-ECカート
2021年4月1日~2022年3月31日
  1. 1
  2. 2
No.1
CASE5農業用ドローン
  1. 1農業用ドローン×国内メーカー累計販売台数
2022年10月時点
  1. 1
No.1
CASE6法人向けスマートロック
  1. 1スマートロック国内累計販売台数
国内の主要なスマートロック製品
の製品発売~2019年10月
  1. 1
No.1

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その他実績

その他の取引実績

※上記企業は、No.1(検証)調査、世界初(検証)調査、日本初(検証)調査、業界初(検証)調査に関する代表的顧客(実績)となります。
※出典:(株)ESP総研 調べ/(株)未来トレンド研究機構 調べ と第三者調査機関名を対外的に公開・公表した企業のみを掲載しております。
※基本、個別調査については守秘義務契約を結んでいるため、顧客名称は非公開となりますが、調査結果を公開・公表している企業のみロゴを掲載しております。

FLOW
ご利用の流れ

STEP1

お申し込み

No.1調査をご希望の場合もしくは、一度相談してみたいという方はホームページの無料相談・お問い合わせよりご連絡ください。

STEP2

事前ヒアリング
(オンライン面談)

対面もしくはオンラインでご相談内容、お悩みの詳細を伺います。無料相談を実施しておりますので、お気軽にご連絡ください。(なるべく、その場で即答させていただきます。)

STEP3

企画・提案

事前ヒアリング(オンライン面談)にて、「未来トレンド研究機構」のNo.1調査を実施することを決定された場合、調査企画書と見積書、業務委託契約書ひな形(または調査発注書 ひな形)を作成・共有します。

STEP4

調査開始

発注書・業務委託契約書・NDA(秘密保持契約書)の締結(クラウドサインまたは社判押印)後、直ちに調査を開始致します。事前に調査報告書のイメージ確認を行います。

STEP5

納品

最終レポート(調査報告書)納品と同時に請求書を発行させていただきますので、ご入金をお願い致します。最終レポート(調査報告書)納品後も、必要があればフォローアップまで行います。ご入金ですが、最終レポート(調査報告書)納品後、当月末締め・翌月末までに銀行振込によるご入金をお願いしております。

DELIVERABLES
納品物

No.1調査証明書
(賞状形式)※無料で発行

No.1調査証明書は、第三者機関である当社「株式会社未来トレンド研究機構」が、No.1であることの検証を目的とし、市場調査(公開調査・ヒアリング調査・アンケート調査など)を実施した結果、No.1であることの裏付けが取れたことを公に証明するものです。(PDF版、郵送版 両方をお送りさせていただきます。)

ローデータ・GT表
(アンケート調査の場合)

ローデータ・GT表は、それぞれ編集や集計を行う前の生のアンケート回答データ・そのデータを設問ごとに集計したもので、それに加えて単純集計表や簡易クロス集計表も納品させていただいております。
当社では、調査の信憑性・透明性を高めるため、ローデータとGT表、単純集計表、簡易クロス集計表すべてを納品させていただいております。また、必要なお客様には、それに加えて「調査報告書」(グラフ添付+分析コメント 入り)も納品させていただいております(別途有償)。

Q&A
よくある質問

Q

調査では、万一1位・No.1が取れなくても費用が発生するということですよね?

Q

No.1表示について、業界では厳しくなっていると聞いておりますが・・・

Q

No.1表示の使用期限ですが、調査後、いつまで使えるものなのでしょうか。

Q

納品物は「証明書」と「データ表」のみでしょうか?

Q

No.1調査の調査手法について教えてください。

Q

No.1調査の実績について教えてください。

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No.1調査で商標登録をしました。