情報サービス企業『売上高ランキング完全データ版1978～2002』

【調査目的と背景】

情報サービス産業を取り巻く環境は、情報技術の高度化や多様化さらには情報化市場の国際化など、かつてないほどの激しい変化と進展を見せています。「月刊コンピュートピア」では、こうした情報サービス企業の現状を各社のアンケート調査内容の集計・分析を通じ明らかにして行くとともに、明日の情報サービス産業の課題や方向性を展望するため、毎年1回「情報サービス企業売上高ランキング特集」を実施、2003年で26回目を迎えました。
本特集記事は、独自のアンケート調査に基づいた国内唯一無二の現場からの緻密な分析レポートとして、SI企業のみならず多くの研究調査機関に活用されています。

【調査対象】

1985年の掲載企業上位20社）
日本ビジネスコンサルタント、コンピューターサービス、野村コンピュータシステム、
日本情報サービス、日立ソフトウェアエンジニアリング、東洋情報システム、
日本ビジネスオートメーション、インテック、富士通エフ・アイ・ピー、日本電気情報
サービス、日本電子計算、市況情報センター、日本電気ソフトウェア、アイネス、
日興システムセンター、大和コンピューターサービス、ダイヤモンドコンピューター
サービス、センチュリ リサーチ センタ、セントラルシステムズ、三菱総合研究所
ほか　(掲載当時の社名のまま)

【調査内容】

1977年度～1999年度までの売上高ランキング上位100社データ
総売上高／情報処理関連売上高／一人当たりの売上高（情報処理部門）／総売上高対前年比伸び率／全従業員数／情報処理部門従業員数／売上高構成比率（情報処理サービス、ソフト開発、ハード販売、FM、入力業務）
※掲載年度により、売上高構成項目が変わっています。

2000年度企業の業績・IT資格・人事採用データ（全149社）
※データ項目は「売上高ランキング2003完全データ版」をご参照下さい。

2001年度企業の業績・IT資格・人事採用データ（全153社）
※データ項目は「売上高ランキング2003完全データ版」をご参照下さい。

【調査方法】

本調査の歴史：月刊コンピュートピアにて1978年より毎年1回実施。
調査方法：記入式のアンケート調査表を郵送またはメールにて発送。

【調査期間】

毎年6月

【制作・発行】

（株）コンピュータ・エージ社

【販売】

（株）未来トレンド研究機構

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